個人投資家が直接に個別株に投資するために、個別銘柄や経済環境を分析することは容易ではない。
しかし、投資信託を通じて、いわゆる株価指数を対象としたインデックス運用をすることでその壁を乗り越えることができる。（レオス・キャピタルワークス株式会社未来事業室長 田中秀一郎）
全部自分で投資判断をすることは
忙しい現代人にとって現実的ではない
前回の記事では、ご自身の経済環境に応じて、そのリスクを中和できるような株式に投資するように工夫するのがよいという話をしました。
そうはいっても、専門的に投資環境を分析し、個別企業の財務分析を行い、個々の企業のビジネスモデルの評価を行って、それが自分の経済環境とリスク中和的であるかどうかを判定するのは難しいことです。
また専門的な知識も必要になり、検討に時間もかかります。その意味で、全部自分で投資判断を行うというのは、忙しい現代人にとってあまり現実的ではありません。
そこで、これら投資判断の一部を代行するビジネスモデルがいくつか発生し、制度的に確立されています。それらは、投資顧問、投資信託といったもので、これらは投資運用業として金融商品取引法の規制業種になっています。
筆者は1989年からこの投資運用業に一貫して奉職しており、運用評価と商品企画を長く担当していました。現在も投資運用会社に勤めていて、次ページ以降その立場で記述しますので、やや投資運用業に対してポジティブなバイアスがかかっている可能性があります。その辺は割り引いてお読みください。
