【東京 金融 最新ニュース】知ったら全員青ざめる…「日本人が全員」買っている、「絶対に損」をする「金融商品」を知っていますか

ニュース概要

島澤 諭

老後の生活には、いくら必要になるのだろうか。

日本中に激震が走った「老後は2000万円が必要」という金融庁の報告書は、残念なから全くの現実である。そして若者や現役世代を中心に年金制度そのものに不信感が募っている。年金の支払額に世代間格差があるのは現前たる事実であり、その財源も20年から30年後には枯渇することが予測されている。

本記事では、具体的に年金がいくらもらえるのか、またその世代間格差についてくわしくみていく。

※本記事は島澤諭『年金「最終警告」』から抜粋・編集したものです。また、本書は2019年に上梓された本であり、示されているデータは当時のものです。

確実に損をする金融商品

みなさんは、「額面が100円で満期が来たら200円戻ってくる」金融商品Aと、「額面が100円で満期が来たら50円戻ってくる」金融商品Bがあったらどちらを選びますか？

もちろん、金融商品Aを選ぶでしょう。ミスミス損をして、大事な資産を失いたくないですからね。

では、誰かが、勝手にあなたに金融商品Bを押し付けてきたらどう思いますか？

損が確実な金融商品を押し付けられるわけですから、実に不公平だと思うに違いないでしょう。徹底的に抵抗しますよね。

でも、日本では、国が、国民に対して同じことをやっているのです。しかも、ある世代には金融商品Aを、別の世代には金融商品Bを買わせています。にもかかわらず、案 外、従順に受け入れられています。何を隠そう、公的年金制度のことなのです。

（本文の続きは、以下のリンク先にあります）

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知ったら全員青ざめる…「日本人が全員」買っている、「絶対に損」をする「金融商品...

https://gendai.media/articles/-/110766

老後の生活には、いくら必要になるのだろうか。日本中に激震が走った「老後は2000万円が必要」という金融庁の報告書は、残念なから全くの現実である。そして若者や現役世代を中心に年金制度そのものに不信感が募っている。

亀甲来良

【経歴】
1979年生まれ　京都市出身。

同志社大学経済学部卒業後、日本ユニシス株式会社（現BIPROGY 株式会社）入社。一貫して金融機関向けITシステム開発業務に携わる。

金融システム開発の現場で、2007年～2009年頃のリーマンショックによる経済の大混乱、強烈な景気後退、資産の激減などを目の当たりにする。

その経験から、「これからの日本人の合理的な資産形成・防衛に、正しい金融リテラシーが絶対に必要」という強い思いを持ち、2011年4月　株式会社トータス・ウィンズに入社。

中小企業に特化したリスクマネジメント対策のコンサルタントとして、500社以上の中小企業、1,000人以上の保険相談業務に携わる。2015年、代表取締役就任。

法人保険活用WEBサイト『点滴石を穿つ』を運営する一方で、法人向け保険代理店として、東京都中央区を中心にコンサルティング活動を行なう。

【趣味】
美術館巡り、千葉ロッテマリーンズの応援

【自己紹介】
中小企業向けの金融商品が数多ある中で、わたしは一貫して『100％顧客優位な商品選び』をポリシーに中小企業経営者向けの保険活用プランニングを行なってきました。

これまでのキャリアでの最大の学びは、『お金やお金の流れに関する知識や判断力＝「金融リテラシー」は、私たちが社会の中で経済的に自立し、生き抜くために必要不可欠』ということです。

そして金融・保険に携わるプロとして、何よりお客様に対する誠実さ・真心・信頼関係より大切なものはないと考えています。

皆さんが安心して納得できる金融商品選びができるよう、わかりやすい記事を書き続けることで貢献していきます。