S&P500だけでいい？どれだけ円安が進んでも海外投資を続けるべき３つの理由
公開日 2022年7月19日 更新日 2022年7月22日
2021年末まで絶好調だった米国株の急騰を背景に、米国大型株の値動きを示す「S&P500」に投資してきた方は多いと思います。
しかし、2022年になって相場は一変。米国株式市場は一気に下落傾向になり、S&P500指数は2022/12/31の4,766.18から、2022/7/15時点で3,800まで20%以上も値下がりしました。2022年上半期は「1962年以来の最低の結果」となっているのです。
さらに加えて、日本人投資家にとって気になるのは為替の動きです。
円ドルの為替レートは2022/7/15に1ドル139円を突破し、1998年以来、実に約24年ぶりの安値水準になっています。このような状況下では「S＆P500への投資を続けて（始めて）いいものか？」と心配になって当然です。
これから2022年末に掛けては、さらなる米国の金融引き締め（金利上昇）が確実視されており、円安加速を予想する投資家も増えています。逆の見方だと、急激な円安の反動で一気に円高に振れることへの警戒感もあります。
この局面で、海外投資を継続する（始める）べきでしょうか？それとも日本人投資家は、今のような荒れ相場では海外投資をやめたほうがいいのでしょうか？
今回は「S&P500だけでいい？どれだけ円安が進んでも海外投資を続けるべき３つの理由」というテーマで、これからの資産運用を考えてみます。
目次
【結論】円安でもS&P500への積立投資は続けるべきだが、長期保有が大前提
この結論は、以下の３つの理由に分類されます。それぞれ別々に考えてみましょう。
- 円安でも海外投資を続けるべき理由
- S&P500を選ぶべき理由
- 「積立投資」「長期保有」すべき理由
円安でも海外投資を続けるべき理由
最近ニュースでよく耳にする「急速に進んだ円安ドル高」は、円とドルの相対的な関係を示しています。
ここ数年の動きを見てみましょう。直近5年間で最も円高ドル安の局面だった2021/1/1時点の為替レートは、1ドル＝103.20円でした。
それが、わずか1年半後の2022/7/15時点では、1ドル＝139円になりました。
画像の出典：https://www.bloomberg.co.jp/quote/USDJPY:CUR
この現象が意味するところは、1ドルで交換できる円が103円から139円に、僅か1年半で1.35倍になったということです。だから、ドルから見ると円の価値が安くなった（円安になった）というわけです。
2つの通貨の価値は相関関係にあり、どちらかの通貨が高くなれば、もう一方の通貨は安くなります。
今のようにインフレ対策で米国の金利が大きく上がる局面では、金利の高いドルが買われるのでドルの価値が上がり（ドル高）、相対的に金利が低い円の価値が下がります（円安）。
為替レートは24時間365日、刻々と変動しています。1980年以降のUSドル/円の為替レートの推移を見てみると、以下のようになっています。
画像の出典：https://ecodb.net/exec/trans_exchange.php?b=JPY&c1=USD&e&s=&ym=Y
1980年以降、為替レートは大きく上下に変動しているのが分かりますね。もっとも円高になった局面では、2011年～12年ごろに79円台になっています。
その後は円安が進み、2016年～2021年までは概ね108円～110円で、比較的安定していました。
さて、今度は同じく1980年代から2022年までの株価の推移を見てみましょう。
日経平均株価、全世界株式、S&P500指数のそれぞれを比較してみると、驚くべき過去推移が分かります。
画像の出典：https://info.monex.co.jp/pdf/fund/guide/emaxis-slim-usa/simulation202203.pdf
1987年12月末を100として指数化した場合、日経平均株価 134、全世界株式 716に対し、S&P500指数は断トツの1,831です。
昨今では米国のみに偏重した投資スタンスが気になる方を中心に「全世界株式」を選ぶ向きもありますが、過去実績を見ればS&P500指数への集中投資のほうが効率が良かったことになりますね。
円ドルの為替レートとS&P500の過去推移を踏まえ、仮に米国株式S&P500に連動する投資信託に、2012年から10年間、毎月1万円ずつ積立投資していたら、資産はどのようになっていたでしょうか？
画像の出典：https://info.monex.co.jp/pdf/fund/guide/emaxis-slim-usa/simulation202203.pdf
このシミュレーションを見ると、投資元本120万円に対して282万円となっています。
S&P連動型投信への積立を10年間継続していれば、S&P500指数の上昇とともに大きく資産形成ができたことになりますね。
為替に一喜一憂しないで海外投資を続けるべき
日本国内にいると、我が国の経済については「賃金が上がらない」「物価だけが上昇」「世界でも最低水準の経済成長率」などのネガティブなニュースが多く聞かれますが、米国はもちろん、世界経済は為替レートに関係なく毎年成長しています。
IMFのこちらの記事によれば、「世界経済成長率は2021年の推計6.1%から減速して、2022年と2023年は3.6%となる見込み」となっています。
世界経済の成長は、ロシアによるウクライナ侵攻や世界的な原料・食糧不足、サプライチェーンの危機もあり、大幅に鈍化しても依然として年3.6％の成長が期待されているということです。
さらに国連によれば、「2011年に70億人を超えた世界人口は、現在79億4000万人で、2022年11月には80億人を突破する」と公表しています。
このまま世界経済が成長し、人口が増え続けるのであれば、S&P500に含まれるようなグローバル企業は比例して、世界中で大きく売上・利益を拡大するであろうことが容易に想像できますね。
短期的に大きく為替レートが変動することは、今だけでなくこれからも起きるでしょう。しかし通貨の変動と関係なく、世界経済もまた成長し続けます。
従って、グローバル企業の集積する米国、または全世界への投資は、為替レートが短期的にどうなろうが続けるべきです。
海外資産を持たないまま円安が進み続けることが最悪の事態 円資産と海外資産をバランスよく持つことが大切
これから先、ズルズルと円安が進み1ドル180円になったら？そのような最悪の事態を想定して、困らないような準備をしておくべきです。
「円安」とは他通貨に対し、円の価値が下がることです。ですから、日本人が保有している円資産の価値は、グローバルにみれば低下することになります。円で受け取っている給料などの収入も実質的に目減りします。
最近だと、米国の物価高（NYではハンバーガーセットが5000円！など）のニュースが連日報じられていますが、このまま更なる円安が進めば、円でしか資産を持たない日本人は、相対的にますます貧しくなるのが確実です。
では逆に、S&P500連動型の投信や外貨などの海外資産を増やしたあとに、もし円高になってしまったら？アメリカの金利上昇などの要因で今度はドルが売られ、1ドル100円まで円高が進んだら？その場合は為替差損が発生します。
ですが、それは売却＜確定＞しなければ＜含み損＞でしかないので実際の損失ではありません。むしろ保有している残りの円資産や円で受け取る収入は、相対的に増えることになるのです。
つまり大事なのは、「円安になっても円高になっても困らない、バランスのとれた資産配分」です。
これから大きく円安に振れても、円高により戻しがあったとしても困らないような対策をすべきだと思います。
為替レートは、金融のプロでも僅か1か月先のことすら予測するのが困難です。
その逆を考えましょう。確実なことは何でしょうか？
先に例示した世界人口について、国連は「世界人口が2030年には85億人、2050年には97億人、2080年代には104億人に達する」と将来予測していますが、「この先50年ぐらいは世界人口が増え続ける」のは、ほぼ確実な予測と言っていいと思います。
短期的な動きは1か月先も分かりませんが、長期的には「世界人口増加に伴って、世界経済も持続的に成長する」ということがほぼ確実です。
であれば、目先の為替の動きに一喜一憂せず、淡々と海外投資を続けるべきでしょう。
S&P500を選ぶべき理由
次に「S&P500を選ぶべき理由」ですが、結論からいうと「これからも世界中で米国にもっとも資金が集まり続け、今後も経済成長し続けるから」に尽きます。
米国株は、グローバルな米国企業がその成長を続ける限り今後も世界中から資金が集まり、値上がりが期待できます。
そしてわれわれ一般投資家も、S&P500連動型の投信などに資産の一部を動かすだけで、その恩恵を受けられるでしょう。
これからもS&P500を買い増し続けるべき理由は、次のようなところにあります。
その１ 過去の圧倒的な実績があるから
その２ 米国が「主要先進国でほぼ唯一の人口増加市場」であるから
その３ 企業の新陳代謝が早く、魅力的な企業が生まれやすい土壌があるから
上記１～３については、下記の記事に詳しく記載しましたので参考にされてください。
更に付け加えるならば、次のふたつの理由です。
その４ 常に収益力、市場競争力がある企業しか生き残れないから
次の表をご覧ください。
これは、S&P500構成銘柄の時価評価トップ10（2022/4/1時点）です。
画像の出典：https://disfold.com/stock-index/sp-500/
GAFAM (グーグル・アマゾン・フェイスブック（※現メタ）・アップル・マイクロソフト)をはじめ、テスラやVISAなど日本人にも馴染みのある世界的な大企業が並んでいます。
この中で、20年前からトップ10を維持し続けている企業はマイクロソフトのみで、あとは全て入れ替わっています。
このように時価評価が高い企業トップ10だけを見ても大きく変貌しているのですが、日米の株式市場の違いをはっきり示すのが、両国の代表的な株価指数である「日経平均株価」と「S＆P500」の銘柄の入れ替え率の違いだと言われています。
「日経平均株価」は、東京証券取引所プライムに上場する約2,000銘柄のうちから、取引が活発な225銘柄の株価をもとに算出される株価指数です。
一方、S＆P500は、ニューヨーク証券取引所と新興企業が多いナスダックに上場する500銘柄から算出される株価指数です。
日経平均株価を構成する225銘柄のうち、入れ替わるのは1年あたり1～2社程度ぐらいですが、S＆P500では毎年、1年あたり20社前後が入れ替わっています。
M＆A（企業の合併・買収）、倒産、上場廃止などで外れる銘柄もありますが、「S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックス」の厳正な査定による入れ替えも多いのです。
つまり企業統治が機能し、企業価値の向上と株主への利益還元を活発に行なっている銘柄だけしか生き残れないようになっていると言えます。
このようなオープンな仕組みが取られているからこそ、世界中から膨大な投資資金が流入してくるわけですね。
実際に個人投資家が投資するなら、どうでしょうか？
閉鎖的で新陳代謝の遅いローカルな市場への投資よりも、より透明性が高くて新陳代謝も早く、収益力・市場競争力のあるグローバル企業のみを対象としたS&P500への投資のほうが魅力的に思えるのではないでしょうか。
だからこそS&P500指数には世界中から投資資金が集まり続け、その時価総額は2021年12月時点の10兆ドルから、2021年12月時点では42.07兆ドルと4倍以上になっていて、右肩上がりで上昇し続けています。
2021年12月時点では、米国株式市場全体の時価総額6,187兆円のうち、S&P500指数に組み入れられている企業の時価総額は4,842兆円で、全体の78.3%を占めるほどです。
画像の出典：https://info.monex.co.jp/pdf/fund/guide/emaxis-slim-usa/simulation202203.pdf
その５ 米国が「経済成長しないと成り立たない国」だから
こちらの記事↓に、面白い指摘がありました。
詳しくは記事をご覧頂きたいですが、まとめて要約すると以下のとおりです。
・アメリカ人の平均的な家計の保有する資産の約7割は株式。だから株価が上昇すると、確実に家計の購買力が上がって実体経済が良くなる。
・年金もことごとく株で運用されているので、株価が上がると年金の運用成績も良くなる。結果として、リタイアした人も安心して生活できる。
・だから、株価が上がるということはアメリカの消費を支える、あるいは国民の広い意味での厚生福祉を支えるという意味で大変大きな要素。
・「株価が動くと実体経済が良くなる」という、金融経済から実体経済にお金が流れる非常にうまい関係性がある。
・もしアメリカで日本のようにゼロ成長やマイナス成長が四半世紀以上も続いていたらどうなるか？恐らく内乱状態で毎日のように人を殺し合うことになっただろう。
この記事では、「アメリカには金融経済と実体経済がうまく組み合う仕組みが、法律や制度がとくにあるわけではありませんが、自然に出来上がっているのです。これはもうカルチャーとしか言いようがありません」と指摘されています。
アメリカのような多民族国家で、価値観も文化的な素養も違う国民が希望をもって生活できるのは、「アメリカン・ドリームの価値観」があるからだと。
つまり経済成長があるからこそ、新しい活力が生まれ、世界中から多くの移民をもひきつけ続けているという訳ですね。
逆に言えば、経済成長なくしてアメリカという国は成り立たないといえるのかもしれません。
このような国民性・家計の保有する資産割合や文化的な側面というのは、そうそう変わるものではありませんから、長期的な投資先として米国を選定する理由に十分なりえると思います。
ここまでをまとめると、以上の5点が私の考える「S&P500を選ぶべき理由」です。
- その１ 過去の圧倒的な実績があるから
- その２ 米国が「主要先進国でほぼ唯一の人口増加市場」であるから
- その３ 企業の新陳代謝が早く、魅力的な企業が生まれやすい土壌があるから
- その４ 常に収益力、市場競争力がある企業しか生き残れないから
- その５ 米国が「経済成長しないと成り立たない国」だから
「積立投資」「長期保有」すべき理由
市場の値下がり・長期低迷に対処するには、バイ＆ホールドで「長期保有」するしかない
ここまで「円安でもS&P500に投資すべき」と論じてきました。
ところが2022年は、S&P500だけでなく世界的にあらゆる市場の株価がまったく冴えない展開を見せています。
2008年のリーマン・ショックのときは、世界的に見てアメリカ・EU・日本の株価は悲惨な状況でしたが、中国経済は絶好調でした。
ですが2022年は、世界中どこも良くないという状況です。
さらに今後、円安が一転して円高に反発した場合には、「円高による海外資産の目減り」と「株価下落による損失」の両方が同時に起こる可能性があります。
直近では、上がりすぎた物価の抑制政策で大きく米国金利が上がり、株価が大きく下落。「S&P500指数は3,000前後まで落ちる」というような見方もあります。
これに円高が加われば、日本人の保有する海外資産は、一時的に大きく減少してしまうことも十分考えられます。
S&P500の過去の動きを再度みてみましょう。
次のグラフは、さきほどのものと同じように見えますが、20年前の2002年から毎月1万円を積み立てた場合のシミュレーションです。
画像の出典：https://info.monex.co.jp/pdf/fund/guide/emaxis-slim-usa/simulation202203.pdf
一見すると、結果的に20年間で、投資元本240万円を大きく上回る917万円もの資産形成が出来たように見えますね。
しかしよく見てください。2002年から2012年ごろまでの約10年間は、殆ど積み立てた資産が増加していないのです。
それどころか、投資元本を下回っている時期もあるほどです。
いかに世界最強のインデックス指数と言われるようなS&P500といえども、10年以上もの長期間に渡って低迷する時期が起こり得ることは、歴史が証明しています。
だから、これから先も長期低迷は起こり得ると考えたほうがいいのです。このような歴史的事実を踏まえておくのは非常に重要です。
なぜなら、こういった過去を知らずに、もし年単位で積立投資を続けても一向に増えない・むしろ大切な資産が減り続けている・・という状況にいざ自分が巻き込まれてしまったらどうなってしまうでしょうか？
精神的に心が折れそうになってしまったり、パニックになって売却してしまえば損失が確定してしまい、経済的に追い込まれてしまうような事態になりかねません。
だからこそ良い時も悪い時もコツコツと積立投資を続け、買ったら売らない『バイ＆ホールド』で長期保有するのが、時間を掛けて資産形成する上ではとても大切です。
長く投資した商品の平均購入単価が下がっていれば、将来的に少しの値上がりでも大きな利益を出せるようになります。
上記のグラフをみても2013年以降、S&P500が大きく値上がりした局面で、資産価値も跳ね上がっていることが分かりますね。
・・・とはいえ、幾ら理屈で分かっていたとしても自分が許容できるリスクに見合わない投資は、長く続けられるものではありません。
結局は余剰資金の範囲で無理のない金額で積み立てを行なうこと、心に余裕を持って片手間で続けることが長続きの秘訣だと思います。
まとめ 目先の値動きにとらわれない、長期的な視点が必要
今回は「S&P500だけでいい？どれだけ円安が進んでも海外投資を続けるべき３つの理由」と題して、大きく円安に振れる状況で、これからの資産運用をどうすべきか？について考えてみました。
最大のポイントは、外国為替や金利、株価の動きに一喜一憂しないで淡々と掛け続けること。それに長い時間を味方につけることです。
この記事では「米国S&P500がこれからも投資先として有望であり続けるだろう」ということを論じてきました。
然しながら、海外投資にはS&P500だけではなく、MSCIコクサイ連動型、ナスダック100連動型、全世界株式型など、特徴のある投資先が沢山あります。
その中から自分の資産運用として、どれがふさわしいか。その選択は、ご自身で自己責任で行なう必要があります。
幸い、今は多くの経済評論家・ブロガー・投資家が無料でさまざまな情報発信をされています。その中からご自身の投資スタンスにあうような、これはという意見をぜひ参考に、ベストな資産運用対策をされてください。
なお、「資産防衛」という観点では、当社でも無料ご相談を受け付けています。
手持ちの資金を減らさないための資産防衛対策や、保険を使ったリスクマネジメントにご興味があれば、問い合わせフォームかお電話で「無料相談希望」とお問合せください。法人・個人いずれもご相談受け付けています。
当記事がご参考になれば幸いです。最後まで読んでいただきありがとうございました。
【経歴】
1979年生まれ 京都市出身。
同志社大学経済学部卒業後、日本ユニシス株式会社（現BIPROGY 株式会社）入社。一貫して金融機関向けITシステム開発業務に携わる。
金融システム開発の現場で、2007年～2009年頃のリーマンショックによる経済の大混乱、強烈な景気後退、資産の激減などを目の当たりにする。
その経験から、「これからの日本人の合理的な資産形成・防衛に、正しい金融リテラシーが絶対に必要」という強い思いを持ち、2011年4月 株式会社トータス・ウィンズに入社。
中小企業に特化したリスクマネジメント対策のコンサルタントとして、500社以上の中小企業、1,000人以上の保険相談業務に携わる。2015年、代表取締役就任。
法人保険活用WEBサイト『点滴石を穿つ』を運営する一方で、法人向け保険代理店として、東京都中央区を中心にコンサルティング活動を行なう。
【趣味】
美術館巡り、千葉ロッテマリーンズの応援
【自己紹介】
中小企業向けの金融商品が数多ある中で、わたしは一貫して『100％顧客優位な商品選び』をポリシーに中小企業経営者向けの保険活用プランニングを行なってきました。
これまでのキャリアでの最大の学びは、『お金やお金の流れに関する知識や判断力＝「金融リテラシー」は、私たちが社会の中で経済的に自立し、生き抜くために必要不可欠』ということです。
そして金融・保険に携わるプロとして、何よりお客様に対する誠実さ・真心・信頼関係より大切なものはないと考えています。
皆さんが安心して納得できる金融商品選びができるよう、わかりやすい記事を書き続けることで貢献していきます。
